エネルギー

KPI

項目

エネルギー総消費量
2014年度実績

（連結）1,231,611MWh
※原油換算：311,668KL

責任部門

各拠点
※活動は各拠点が行い、CSR・環境推進室が事務局として地球温暖化委員会を組織し、全社方針の審議や活動の推進を行っています。

考え方・目標

なぜ「エネルギー」が重要取り組み項目なのか
理由と背景の解説

世界10カ国で生産活動を事業展開している横浜ゴムグループは、事業の各プロセスでエネルギーを大量に使用します。エネルギーの消費を低減することは、地球規模で問題となっている気候変動問題への対応や、枯渇する資源の有効活用、コスト削減につながることから、「エネルギー」を重要取り組み項目として選択しました。

エネルギーに関する方針および考え方

横浜ゴムグループは、環境に関する考え方を「環境GD100」「全社環境方針」に示し、「横浜ゴムグループ行動指針」にのっとり、事業活動および製品・サービスの提供において、地球環境への負荷の最小化を図ります。そのため、設計・製造段階から、環境技術の開発・導入を進めると共に、製品・サービスの提供に関わる方々とも協働し、バリューチェーン全体で持続可能なエネルギーの適正な利用と削減に取り組みます。
私たちは、エネルギーの適正な利用に関する国際協定、事業展開している各国の規制（日本の省エネ法、地球温暖化対策推進法）、および関係団体の方針に沿って、エネルギーの適正な利用と削減活動を行っていきます。

目指す姿（達成像）／目標

当社グループは、世界で共有されている「2050年までに温室効果ガス排出を半減させる」という目標をにらんで、エネルギー消費量の削減指標として「温室効果ガス（GHG）排出量」の総量削減に取り組んでいます。

長期目標：
2050年までに、当社グループのバリューチェーン全体で排出するCO₂総量を、基準年（2005年度)比で50％以上削減する
中期目標：
- 2030年までに、当社グループのバリューチェーン全体での売上高当たりCO₂排出原単位を、基準年（2005年度)比で40％以上削減する
- 国内グループでのGHG排出量を2020年度までに基準年（1990年度）比25％削減に向けて挑戦する

目指す姿に向けた施策

事業活動全般に関わるエネルギーの適正な利用と削減に対して、以下の施策に取り組みます。

物流におけるモーダルシフトの推進
生産におけるエネルギー管理
生産工程におけるシステム改善、節約改善、プロセス改善、管理システムの開発、生産システムの導入、新エネルギー、（再生可能エネルギー）の導入によってエネルギーの有効活用を推進
地球温暖化対策委員会の下、7つの省エネ分科会を設け、横浜ゴムグループ、および取引先のエネルギー削減活動を推進
製品使用時のエネルギー使用量を低減するため、エコ商品の開発と販売の促進

2014年度の活動レビュー

システム改善（省エネ型加硫システムの開発、コージェネレーションシステムの活用）、節約改善（LEDの使用拡大、設備稼働率の改善）、プロセス改善（ゴム練り工程の最適化）、新エネルギーの導入（太陽電池による発電システム導入）を進めた結果、2005年度比で15％GHG排出量を削減しました。

日本国内の環境負荷の全体像

海外の環境負荷の全体像

事例紹介

物流のエネルギー使用・CO₂削減

目標：2006年を基準とし、2020年までにCO₂排出量を25％削減
実績：2014年度は、モーダルシフトを拡大することで23,297トン-CO₂の排出量で、原単位を前年比0.8％改善しました。

CO₂排出量と原単位推移（2006年以降）

CO2排出量と原単位推移（2006年以降）

※横浜ゴム単体

新城-九州便の鉄道輸送

エネルギー管理

自家発電電力の活用
デマンドコントロール装置によるピーク電力の抑制
建屋の保温・断熱化
生産設備投資（モーター・ポンプの高効率化）

上記により、排出原単位を削減しました。

ガスタービンコージェネレーション（CGS)の稼動

電力と蒸気を多く使用するタイヤ工場では、電力と蒸気を同時に供給するコージェネレーションシステムの導入で大幅なCO₂削減が可能となります。2014年度現在、国内3工場で稼動しています。24時間連続運転により、工場で使用する電力の60%、蒸気使用量のほぼ全量を本システムで供給し、CO₂と電力削減を行っています。