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研修および教育

KPI

  • 項目

    従業員一人あたりの年間研修時間

  • 2014年度実績

    (単体)男女の区別なく、
    8.3時間(総合職)、6.0時間(技能職)

責任部門

グローバル人事部

考え方・目標

なぜ「研修および教育を通じた人材育成」が重要取り組み項目なのか
理由と背景の解説

一人一人の成長が会社の成長をもたらすとの考えに基づき、それを全面的にバックアップしています。今後、グローバルに展開する拠点では、高い達成意欲と幅広い視野を持ち、周囲に影響を及ぼしながら力を発揮していく「プロの人材」の配置が必須と認識しており、そのための教育体系を整備することが重要な課題と認識しています。

目指す姿(達成像)/目標

グローバルな事業展開に必要なマインド、能力、スキルの開発や、階層別のリーダーシップ、職場に密着した問題の解決能力、プレゼンテーションや交渉といった個別スキルの開発を目指しています。

目指す姿に向けた施策

目指す姿を実現するため、次の施策を展開しています。

新人事制度GLOBAL(コア人材の育成)

2010年に導入した本人事制度は、グローバルに活躍できる人材の育成を主眼においています。具体的には、新入社員から部門長クラスまで、8つの階層を設け、その階層を上がるには関門を突破することを条件としています。関門には、評価、仕事経験(ローテーション数)、必須研修、語学力が含まれており、関門をクリアすることで段階的に、グローバル人材として必須の能力を身に付けられるようになっています。

60歳以上の再雇用者の活用

2013年7月から再雇用者専門の派遣会社として設立した「ヨコハマビジネスアソシエーション(株)」(YBAC)の運営を開始しています。

人材育成プログラム

1. 新入社員
1.1 海外研修制度
2009年度より、総合職の新入社員全員に対し、若いうちに多様な文化に触れ、異文化への感度を高めることを目的に、海外グループ会社での2カ月余りの研修を実施しています。

1.2 ブラザー制度
すでに25年以上取り組んでおり、当初は新人技術者の育成のために先輩がマンツーマンで指導する仕組みとして始まりましたが、現在では新人の事務系従業員にも拡大しています。

2. 高度専門職、技能マイスター制度
技術の領域でトップレベルの専門性を持ち、高い成果を挙げたスタッフのうち事業強化に必要な人材を、技術活動に専念させるため「高度専門職」として認定しています。また技能系従業員のうち専門スキルと知識を生かし、後進に指導できる人材を「技能マイスター」に認定し、技能の伝承を図っています。

3. 海外赴任者と家族への教育
事業のグローバル化とともに、海外赴任者は年々増加傾向にあります。2009年度からは、海外赴任前全員を対象に、海外赴任前研修を実施しています。内容は、異文化での仕事の進め方、各地域向けの安全講習(治安状況や安全確保のための必要な知識)、医療講習、法務・コンプライアンス講習、会計・内部統制講習、語学教育、帯同子女の教育に関する情報提供などです。

4. 公的資格取得奨励金支給
事業運営に不可欠で、かつ取得するには難易度が高い公的資格を従業員に広く取得してもらうため、奨励金制度を設けています。

5. 資格責任者手当
公的資格により、工場の必要な届出等、会社として責任のある業務に配置されている従業員に対する資格責任者手当を2012年に新設しています。

6. 語学奨励金
母国語以外の言語について、中級以上のレベルを取得したものにつき、語学奨励金を支給し、語学力向上を奨励しています。

2014年度の活動レビュー

2014年度、各施策について次のような成果をあげました。

60歳以上の再雇用者の活用

2014年12月末の再雇用者の在籍は、横浜ゴム直接雇用のパートナー従業員とYBAC社員を合わせて531名になります。2014年度は定年退職した人の85.1%が再雇用制度を活用して勤務を継続しており、後進の育成・技能伝承に努めるとともに、経験と高度なスキルを生かして活躍しています。

人材育成プログラム

研修名 受講人数
新入社員研修 29 13 42
新入社員フォロー研修(入社2年目) 32 15 47
階層別研修(入社3年目) 28 15 43
階層別研修(入社9年目) 28 1 29
再雇用前研修 23 0 23
   
教育訓練費 177百万円
年間研修時間(総合職) 8.3時間/人

※男女の区別なく、技能職の年間研修時間は6.0時間/人

各プログラムの制度利用者および対象者数

1 新入社員 1.1 海外研修制度 42名 現在までの合計300名
1.2 ブラザー制度 42名
2 高度専門職・技能マイスター制度 高度専門職 24名 2014年12月時点
技能マイスター 22名 2014年12月時点
3 海外赴任者と家族への教育 150名
4 公的資格取得奨励金支給 17名 資格取得者数
5 資格責任者手当 128名 2014年12月時点
6 語学奨励金 414名

公的資格取得者数

資格名 実績件数
2010年 2011年 2012年 2013年 2014年
放射線取扱主任者 - 1 1 - 1
計量士 2 - - - -
ボイラー技士特級 - - - - -
エネルギー管理士 - 1 4 2 2
第1種衛生管理者 1 7 9 2 11
衛生工学衛生管理者 - - 1 1 -
高圧ガス製造保安責任者 1 1 1 1 2
ボイラー技士1級 1 4 1 1 -
X線作業主任者 1 1 2 1 -
第三種電気主任技術者 - 1 - 1 -
公害防止管理者 - - - 1 -
作業管理測定士 - - - - 1

課題と今後の改善策

国内外グループ会社の育成においても、事業遂行に必要なマインド、能力、スキルの開発や、階層別のリーダーシップ、職場に密着した問題の解決能力、プレゼンテーションや交渉といった個別スキルの開発体制を整備していきます。