マーケティングコミュニケーション

広報部
※販売店などからの製品・サービスに関する情報は適宜担当部門で対応しています。

なぜ「適切なマーケティングコミュニケーション」が重要取り組み項目なのか
理由と背景の解説

より多くの皆さまに当社グループの商品やサービス、企業活動をご理解いただくことは、企業の生命線にあたります。その広告･宣伝のあり方が誤っていた場合、正しく当社グループの価値をお伝えすることができず、かえって当社グループの企業価値を下げることにつながりかねません。そのためにも、横浜ゴムグループでは「適切なマーケティングコミュニケーション」を重要な取り組み項目として選択し、PDCAマネジメントで改善を図っていくことにしました。

適切なマーケティングコミュニケーションに関する方針および考え方

すべてのステークホルダーに、ホームページやリリース配信などを通して、最新の情報を正しくタイムリーにお伝えすることを心掛けています｡タイヤ公正取引協議会の会員としても､公正な競争を順守するべく、同協議会の活動に積極的に参画していきます。
また、お客さまからいただいたご要望やご意見、品質情報は、速やかに社内関係部門に展開しています。いただいたご指摘点については、関係部門と連携しつつ迅速に解決し、常にお客さまのご期待に応えられるよう活動を行っています。

目指す姿（達成像）／目標

2017年度までに、お客さまからの声を反映したWEBサイト、カタログ作成の改善を通して、当社の製品に関して、お客さまが欲しい正確な情報を容易に入手できる状態を目指します。
また、お客さまからのご意見、ご要望を適時適切に製品・サービスに反映する仕組みが、横浜ゴムグループ全体で整備されている姿を目指します。

目指す姿に向けた施策

商品についてのお問い合わせは、「お客さま相談室」で電話だけでなくホームページでも受け付けています。いただいたお問い合わせに対して、担当部門より日々直接対応するとともに、宣伝、広告の発信方法、発信媒体を適切なものに見直しを行います。
また、下図のように国内外のお客さまからのご意見に対するフィードバックの流れが適切に運用できているか、定期的にチェックを行うとともに、全社的にお客さまの声を蓄積できるデータベースの構築を行っていきます。

国内外の当社グループで、タイヤ公正取引協議会の規約策定、実行、市場における実態調査までを、それぞれのレベルを担当する委員会に定常的に参加・協力し、規約にのっとった広告・宣伝活動を行いました。2014年にこの規約に違反した事例はありませんでした。

市場動向の収集

地域、国ごとに収集された情報は分析され、既存商品の改善、新商品の企画など、より良い商品づくりに活用されています。
事例として、建設／産業車両用タイヤの使用状況はお客さまによって大きく異なるため、それぞれのお客さまの使用環境を調べた上で、お客さまに合ったタイヤの選定、推奨を行っています。